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アフタービットコイン

アフタービットコインを読んで 

- 頭を整理するために、今後は読んだ本のまとめをブログにおさめることにする

- 本の構成は、ビットコインはなんぞやから始まり、ブロックチェーンブロックチェーンの応用etc..となっている。

- ビットコインおよびブロックチェーンの初学者には非常に勉強になる本であった。

- この本の内容を押さえた上で、徐々に難しい本に挑戦していくのは有りだなと思う。

 

以下、キンドルニテハイライトしたところをまとめていく。

 

####まとめ

 

ビットコインとは

- P2P型ネットワーク

ネットワークに接続されたコンピュータ同士が、対等な立場および機能で直接通信を行なう

 

- Proof Of Work

ナンス値を計算し、偽造や二重使用を防止するために取引を承認していく中心的な仕組み

 

- ビットコインは偽造できるのか?

仮に悪意のあるものがビットコインを偽造しようとしたとする。しかし、偽造=取引データの改ざんということであり、それにもとづくハッシュ値も変わり、ナンス値を再計算しなくてはならなくなる。偽造したデータを正当なものとするためには、次のブロックのproof of workも再計算し、更に次のブロックのナンス値を再計算、、、というように、最新のブロックまで再計算することが必要になってくる。したがって、膨大な計算量が必要になり、それは世界中の計算者の計算能力をすべて合わせたパワーを上回る。つまり、善意の計算者が多数いる世界では、悪意の攻撃者による再計算は、正の取引の承認スピードに追いつくことはできず、偽造は困難である。

 

- ビットコインはどこに属す?

計算作業に基づき、新規発行される「特定の個人や機能の負債ではなく、また当局による裏付けもない」存在。

 

- イーサリアムとは?

・2015年7月にリリース

ビットコインにくらべ取引の承認時間が10〜15秒程度

ビットコインは10分くらい

・通常のパソコンでもマイニングが可能

・様々なコントラクトと組み合わせて使うことができ、期待が高まっている。

 

- ビットコインは通貨であるか?

著者が参考にした文献によると、「法律で通貨と定められているものには含まれないため、ビットコインは通貨ではない」という説明になっている。また、強制通用力をもつものだけが通貨なのであるから、「それが与えられていないビットコインは通貨ではない」という、「定義により通貨ではない」という説明ぶりだったという。

 

- 金融論による貨幣(通貨の定義)=貨幣の三代機能

①一般的交換手段

②価値の尺度

③価値の保蔵手段

 

- ビットコインが交換手段や価値の尺度として利用が限定的である理由

第一に値動きの激しさ。価格の変動が激しいと、支払い手段としては使用したり、価値の尺度にしたりするにはあまり適していないといえるからである。

第二に発行上限の設定があること。このために、将来の供給量の減少とそれに伴う価格の上昇を見越した投資投機の動きが活発になっていること。将来の値上がりが期待できれば、誰も現在の支払い手段として使いたがらないのではないか

ようは希少性がだんだんと高まっていく仕組みであるため、理屈としては、値段があがりやすくなっている。

通過というより資産として見られている

 

- ビットコインがダーティなイメージにつながった3つの事件からいえること

いずれの事件にせよ、ビットコインの技術的な問題が原因とは考えがたい。

しかし、ブロックチェーンなどビットコインを支える基幹の技術に問題はなかったかもしれないが、通貨の安全性を考える時には、通貨そのものだけでなく、流通経路や管理体制などを含めた総合的な仕組みとして考えるべきであり、仮想通貨のシステム全体としては、問題があったと考えるべき

 

- マイナーが撤退してしまうと考えられること

ビットコインの取引の承認が遅延したり、必要な計算量が減り、ネットワークの安全性が低下する。また、他のマイナーが手をひく時期を狙い少数のマイニングファームが過半数の計算パワーを掌握し、51%攻撃をしかけ、ビットコインネットワークを乗っ取る可能性。

 

- 改正資金決済法のポイント

1.仮想通貨の売買を行なう仮想通貨取引所を仮想通貨交換業と定義し、一定の条件をクリアし、登録制とした。したがって、条件クリアした乗車しか、仮想通貨取引所を運営できなくなった。

2.取引所に対しは、一定の業務規制を課すこととし、特に自己の財産と利用者の財産を分別して管理することがもとめられるほか、口座開設時のKYCがマスト。

3.金融庁の監督を受けることになる。報告書提出、立入検査等

 

- 政府の介入によりどうなるか

使いにくくなることが考えられる。

マネロンや違法な送金などに使おうとしていた利用者は、他の手段へのシフトを考えるだろう。こうした面から、規制の導入や強化は、ビットコインの利用拡大にとっては逆風である可能性も考えられる。一方で、適度な規制を行なうことで、ビットコインが合法的なものとして認められ、安全に利用でき、業界全体への成長につながるという見方もある。

※中国でも2,017年1月についに規制が行われ、全世界の取引の9割以上をしめていた中国でのビットコインの取引量は、約100分の1へと劇的に減少した

 

- ビットコインはバブルか?

一旦価値の持続的な上昇が見込まれれば、そこに参加すうことが合理的であるとみなされ、また、実際に利益を手にするものが現れれば、それが人々の射幸心やリスクテイク意欲をあおる

 

- ICO

独自トークンと呼ばれる仮想通貨を発行し、それを投資家に販売することにより、開発費や研究費を調達する。そして、このトークンを買うためには、法定通貨ではなく、ビットコインイーサリアムなどの仮想通貨で支払うことが必要とされている。※世界のどこからでもICOに参加しやすくするため

仮想通貨で仮想通貨を買うというかたちになるので、独自トークンを買うためには、まず指定された仮想通貨を買い付ける必要がある。

 

- ビットコインの将来性として、考えられること

1.ダーティなイメージの広がりと信頼性の低下

2.保有採掘取引構造の煽り

3.発行上限やリワード半減の仕組みのもつ弊害

4.ブロックサイズ問題と分裂騒動

5.仮想通貨に対する規制導入の動き

6.健全なコミュニティづくりの失敗

7.バブル的な兆候

上記を総合すると、ビットコインの将来性については、厳し目に見ておいたほうがよいものとされている

 

以上、序章のまとめ

ブロックチェーン

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは

取引記録を鎖のようにつなげて管理する仕組み。全ての取引記録が記録された、巨大な帳簿と思えば良い。

ネットワーク内の参加者が独自のもっている帳簿を同時に書き換えていくかたちで、所有権の移転が行われる。つまり、ネットワーク内の取引参加者が、所有権の記録を分散して管理できるようになることを意味する。所有権データは、ネットワーク上の分散されたデータベース上に同じものが多数、同時に存在することになる。

このため、最近はブロックチェーン技術のことを「分散型台帳技術」、あるいはDLT(Distributed Ledger Technology)と呼ぶことが多くなっている。さらに、共通帳簿(コモンレッジャー)とも。

金融界隈で、DLTと呼ぶことが一般的になっている理由として、「ブロックを連鎖的につなげて管理する」という純粋に技術的な側面より、「所有権データを分散型で管理する」という本質的な面が、ユーザー(金融機関等)にとっては重要であるとみられているためである。

 

なぜ注目を浴びているか

1.改ざん体制

2.高可用性

=低障害性。ブロックチェーンは、ネットワーク上の多くのコンピュータが同じデータを持ち合っており、分散してデータを管理する。すなわち、分散されたDB上に多くのデータが同時に存在する形なる。したがって、自然災害、ハッキング等によってデータが一箇所で失われても、他の参加者のコンピュータが動いていれば、全体としてのシステムを維持することができる。つまり、一箇所が動かないとすステム全体が渉外となるような「単一障害点(Single Point Failure)」がないため、全てのノードが同時にダウンしない限り、システム全体としての継続的な運用が可能となっている。

端的に、障害が発生しにくく、システムがダウンしにくい特性。

3金融機関にとって、.劇的なコスト削減につながる可能性がある

大規模な集中管理センターを保持し、セキュリティやバックアップに巨額の費用をかけている。DLTに移行すると、分散型のコンピュータおよびDBで取引を管理することができ、さらにブロックチェーン技術に備わっている堅牢性やセキュリティ機能により、関連する部分のコストを削減することができる。

また、リコンサイル、ノストロ照合も付与になる。

さらに、中央集権型の仕組みにあったような「仲介者」が不要となり、参加者同士で直接取り引きができるため、その分、低コストかつ迅速な取引が可能となる。金融インフラをブロックチェーンで代替すると、10分の1のコストになるといった予測もでている。

 

- オープン型(オープンブロックチェーン

参加者を限定せずに、誰もがネットワークに参加できるようにしているもの。

ネットワークでは匿名で参加が可能。

マイニングも誰もが行うことができる。

また、スキーム全体を管理する中央管理者はいない

 

- クローズド型(クローズドブロックチェーン

参加を許可する段階で、参加者の身元は全て明らかになっている。

マイニングも、特定範囲の参加者のみが可能。

中央管理者が存在する。

 

 オープン型では中央管理者がおらず、不正に対しては、ネットワーク上の皆が協力し管理することが必要。そのため、おおきな手間やコストがかかる。

対して、クローズド型にすることで、信頼できる参加者のみが取引を承認することにより、高い安全性が確保できるのであれば、取引ごとの膨大な計算処理を行い、コンセンサス形成を行わずに済む。

 

- プルーフオブステーク(Pos)

ネットワーク上の資産(仮想通貨)の保有量が多く、保有期間が長いほどマイニングの難易度を低くする。

多くのコインを長い間持っている人が、ブロックの更新権限を得やすくなる仕組み。

ネットワーク上の資産を多く持っている人≒不正は働かないだろう、という考えに基づいている。

 

- プルーフオブインポータンス(PoI)

ネットワーク上の資産の保有量、保有期間に加えて、直近の使用頻度が高いほど、マイニングの難易度が低くなる仕組み。

 PoIにおけるマイニングのことを、「ハーベスティング」と呼ぶ。

①アカウント内残高

②取引数の多さ

の2つが、ハーベスティングを行う際に有利な重要度である。

②により、Posの欠点を克服しようとしている。(コインが流通しにくくなる)

 

 - コアノード

取引を検証する権限を持つノード(検証ノード)。

- アプリノード

取引を行うことはできるが、検証は行わない(非検証ノード)。

 - PBFT

コアノードに取引承認の権限を集中させ、コアノードによる合議制により、取引の承認を行う。

一定割合のコアノードが合意すると、正当性が認められたと判断され、トランザクションが承認される仕組みである。

一部の信頼できるコアノードによる合議により、取引承認が行われるため、迅速で確実な価値移動が可能となっている。要は、一定時間内に多くの取引処理をすすめること(高いスループット)が可能なのである。

また、フォークが発生せず、取引が承認された時点で、ファイナリティが得られる。

 

- 国際送金

従来、相手への着金に時間がかかることや、手数料が高いという問題点があった。しかし、ブロックチェーン技術によりこれらを克服し、国際送金を早く、そして安く行おうとする国際送金革命の動きがみられる。これをリードしているのが、アメリカのリップス社を中心とする「リップル・プロジェクト」である。2016年より、欧米やアジアの大手銀行が参加するようになっており、注目度が高まっている。

日本でも、リップルの仕組みを利用し、海外送金、国内送金も安価にリアルタイムで行おうとする「内外為替一元化コンソーシアム」が発足しており、60行以上が参加する一大プロジェクトとなっている。

 

- 決めるべきこと

金融取引において、「全体の仕組みはプログラムが管理しているから大丈夫」ということは通じないので、責任の主体を明確にしておく必要がある。そして、万一、想定外のクライシスが発生した場合でも、管理者が主体となり対応を行うことが求められる。

実際、ほとんどの実証実験で、クローズド型のブロックチェーンが採用されている。

 

- 分散型台帳技術を導入する場合

①参加者の範囲を絞り込むクローズド型

②取引の高速処理が可能な実用型ビザンチン・フォールト・トレランス(PBFT)系のアルゴリズムや当事者間による取引承認

③ノードの役割を必要に応じて分ける

具体的に、④トランザクションの検証・承認には特にリワードを与えず、⑤取引当事者間以外には取引内容が見られないように、プライバシー制限を行う

 

- 金融分野で重要視されるもの

・取引の安全性や信頼性

・取引のリアルタイム性

・早期の決済完了性(ファイナリティ